熊本地震に続く千葉、石川、富山、福井、そして青森、秋田、鹿児島の豪雨、大洪水······。 線状降水帯、これまで経験したことがない、といったワードが連日のように気象庁から発信されている。

　いったい日本はどうなってしまったのか。 地球温暖化、異常気象、気候変動、海水温の上昇、エルニーニョ現象など、 気象学の専門家は日本列島を取り巻く自然環境の変動、異常事態を解説する。

　確かに地球規模で自然環境の変化が進んでいることは紛れもない事実で、 それを象徴するのが総計5000名を超す死者·行方不明者を出したと言われるネパールの大洪水、土石流だろう。 この大惨事の要因はヒマラヤ山脈のランタン・ルソン山で発生した氷河崩壊と考えられている。 専門家は、気候変動による永久凍土の融解が氷河崩壊を引き起こしたと指摘する。

　ともかくも日本列島に自然災害が容赦なく、頻繁に襲来するという状況が動かしがたいのであれば、 我々はその対応策をこれまで以上に真剣に、本格的に練り込み、実行していかねばならない。 日本政府は今年11月に防災庁を設置する方針で、今後の展開が注目されるところだ。

災害支援車の強化・拡充は災害大国ニッポンの急務だ。

　本誌はEV、モビリティを活用したまちづくりを主要テーマとしており、 平常時、非常時を問わず社会生活におけるモビリティの役割を問い続け、報道する立場にある。 EVが切り拓くであろう新時代の交通システム、安全で利便性の高い移動・物流システムの展望、 モビリティをミックスさせたMaaSの可能性、さらにはEVを活用したV2H、V2Xの進化形など取材対象は奥深く、 広範囲だ。

　V2H、V2Xは本特集のテーマである防災システムに極めて密接な関連がある項目だが、 今回は自然災害などの非常時におけるモビリティの役割に焦点を合わせ、 被災地で活動する災害対策車にスポットを当てた。

　いたずらに恐れても仕方ないが、 30年以内に発生することが予測されている南海トラフ地震を視野に入れた防災対策の強化は日本列島にとっての不可欠事項だ。 悪路を走破する強力マシン、電源確保を担う高機能車両、 被災地に寄り添う災害支援車は日本全国に配備されなければならない必須車両である。

　日本の国民、市民を納得させる防災システム、災害支援車の強化・拡充は災害大国ニッポンの急務である。

（本誌・高木賢）

　試行錯誤を繰り返しながらも着実に拡充する世界のEV市場。 電気を動力源とするEVは新たな付加価値を伴い、さまざまな活用バリエーションを創出する。

　６月10日・11日に東京・西新宿の新宿住友ビル三角広場（屋内ドーム空間）で開催された 「BICYCLE-E・MOBILITY CITY EXPO 2026」では「広がるEVシフトの選択肢」と題したパネルディスカッションを実施した。 パネリストは幅広い見地に立脚してEV、自動車産業を考察する雷海涛、御堀直嗣、高木啓司、疋田智の４氏。 本誌では同ディスカッションのダイジェスト版をお届けすることにした。

＜以下本文は雑誌に掲載＞

　「BICYCLE-E・MOBILITY CITY EXPO2026」では 「駐輪・駐車場の付加価値とは？」と題したパネルディスカッションを実施した。 パネリストは片岡大造、前野博司、疋田智、内海潤の４氏で、 いずれも駐輪・駐車場研究のスペシャリストだ。

　示唆に富んだ意見が飛び交った同パネルディスカッションのダイジェスト版をお届けしたい。

＜以下本文は雑誌に掲載＞

　「BICYCLE-E・MOBILITY CITY EXPO 2026」では、 「自転車走行への青切符（交通反則通告制度）導入について」と題したパネルディスカッションを実施した。 青切符導入で自転車走行に対する制約が増え、自転車離れの風潮が強まることを懸念する声もあるが、パネリストの疋田、内海、沼尾の３氏は断言した。 「青切符導入は無謀運転を減らすための必要政策。これを契機として健全な自転車普及が進むことに期待したい」。

　以下は同パネルディスカッションのダイジェスト版だ。

＜以下本文は雑誌に掲載＞

　国土交通省自転車活用推進本部は７月23日、 ナショナルサイクルルートの第3次指定として６ルートを指定した。

　新たにナショナルサイクルルートに指定されたのは、 ふくしま浜通りサイクルルート（福島県）、 フジイチ（山梨県・静岡県、富士山一周）、 雪国魚沼Golden Cycle Route（新潟県）、 いしかわ里山里海サイクリングルート（石川県、能登半島）、 鳥取うみなみロード（鳥取県）、 あまいち（熊本県）の６ルートで、 いずれもサイクルツーリズムの推進に資する魅力的で安全なルートであることが評価された。

　ナショナルサイクルルートにはこれまで６ルートが指定されており、 今回の指定で合計12ルートが指定されたことになる。

　また、同本部は元女子体操日本代表選手の田中理恵さんを新自転車アンバサダーに任命したことも発表した。

＜以下本文は雑誌に掲載＞

　時代が猛スピードで変化していく中、各種乗り物の機能は日々進化を遂げ、移動手段にもさまざまな形態が創出しています。

　脱ガソリンの潮流はいよいよ本格化しており、パーソナルモビリティはこぞって電動シフトを強化しています。

　乗り物新時代を迎えた今、 「Mobility Life」は各種EVをはじめとするさまざまな乗り物の進化形、最新情報を取り上げ、 新たなモビリティが生み出すまちづくりの実態を追っていきます。

　モビリティ新世紀におけるビジネスシーンの“今”に迫ります。

＜本文は雑誌に掲載＞

　今夏７月28日、BYD Auto Japan（本社・横浜市神奈川区、代表取締役社長・東福寺厚樹）は注目の軽EV「RACCO（ラッコ）」を発進した。 SDV仕様、スーパートールデザイン、ハンズフリースライドドアなど訴求力充分のスペックを搭載した同製品は、 日本の軽EV市場を活性化させるエポックメーキング的な魅力モデルと言えるだろう。

　「RACCO」を迎え撃つ日産サクラをはじめとする国産モデル、そして新規参入の機をうかがう新星・EMTA（エムタ）······。 2026年から2027年にかけ、日本の軽EV市場はかつてない激戦が展開されることは必至だ。

　BYD Auto Japanの東福寺社長にインタビューした。

（本誌・高木賢）

＜記事は雑誌に掲載＞

　桜美林大学大学院長・国際学術研究科長の雷海涛教授は、 東京大学大学院工学系研究科電子工学専攻博士課程修了後に東芝に入社し、 26年間にわたって熾烈な国際ビジネスの世界に身を投じてきた。 東芝退社後、８年前の2018年から桜美林大学で教鞭を取り、 日中ビジネス、グローバルサプライチェーン、イノベーション経営戦略を専門分野として研究を続けている。 同教授は日中の自動車産業に造詣が深く、EVビジネスの発展に期待を寄せている。

　雷教授のインタビュー第２弾をお届けすることにした。

＜本文は雑誌に掲載＞

• 欧州EV通信　山辺 知子
• GOOD CYCLE JAPAN〜自転車って｢いいね！｣〜
  　　　　　　　　　　　　　　　　　金籠 史彦
• EVのある暮らしと未来社会　御堀 直嗣
• 晴走雨読　疋田　智
• ニッポンの自転車ココが足りない　内海　潤
• バイシクルシティ・ニッポンを目指して　片岡大造
• 日米欧の自転車政策概論　古倉宗治
• 自由平原　髙木啓司
• 新・こちらドクターカー　富和清訓
• 提言24時　前野 博司
• 自転車ヒストリア　谷田貝一男
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