「BICYCLE-E・MOBILITYCITY EXPO 2024～自転車・電動モビリティまちづくり博～in 新宿住友ビル三角広場」が ６月５日（水）・6日（木）の両日、東京都新宿区西新宿の新宿住友ビル三角広場（屋内展示場空間）で開催される。
会場にはEV、電動バス、e-BIKE、電動モビリティ、EV充電機器、駐輪・駐車場関連機器、パーツ・用品が大集合し、 エキサイティングな展示イベントを展開する。
時代が猛スピードで変化していく中、各種乗り物の機能は日々進化を遂げ、 移動手段にもさまざまな形態が創出しています。
脱ガソリンの潮流はいよいよ本格化しており、 パーソナルモビリティはこぞって電動化への道をひた走りはじめました。
乗り物新時代を迎えた今、「Mobility Life」は自転車のみならず、 超小型EVをはじめとするさまざまな乗り物の最新情報を取り上げ、 新たなモビリティが生み出すまちづくりの実態を追っていきます。
モビリティ新世紀におけるビジネスシーンの“今”に迫ります。
関西電力（本社・大阪府大阪市、代表執行役社長・森望）、ダイヘン（本社・大阪府大阪市、代表取締役社長・蓑毛正一郎）、 シナネン（本社・東京都港区、代表取締役社長・渡邉雅夫）、三菱総合研究所（本社・東京都千代田区、代表取締役社長・籔田健二）、 WiTricity Corporation（本社・米国マサチューセッツ州、CEO・Alex Gruzen）の５社は、 EVワイヤレス給電協議会の設立を発起した。
同協議会はEV（電気自動車）の普及を支える社会インフラとしてワイヤレス給電を普及させていくための組織として位置づけられており、 ６月10日（月）に東京・品川のビジョンセンター品川で設立総会を開催する。
EVの普及を視野に入れた同協議会の動向が注目される。
EVミニバス「SB（Smart Bus）」の製造・販売に注力するアセンブルポイント（本社・神奈川県横浜市都筑区、代表取締役社長・宮下崇）。 同社は日産自動車でクルマづくりの技術・ノウハウを培ったエンジニアが主軸となって2010年に創立されたEVメーカーで、生産拠点をフィリピンに置く。
「働くEVとは働く人、すなわち雇用を生み出すEVである」との信念を貫く宮下アセンブルポイント。 同社はASEAN、中東、アフリカの赤道直下市場で実績を伸ばし、 積み上げたノウハウをもって日本のEV 市場に旋風を巻き起こす構えだ。
「2028年にBYDを抜いてEV販売台数でシェアトップに立つ」と宣言する同社の動向を注視したい。
アパテックモーターズ（本社・東京都港区、代表取締役社長・孫峰）は2022年５月に設立された新興EVメーカーで、 「OHKUMA」のブランド名を冠した庶民的なEVモデルを販売とリースの２本立てでプッシュしている。 「OHKUMA」のブランド名は東日本大震災の被災地である福島県大熊町の復興を願い、 同町にEVのアッセンブル工場建設を計画している志、理念を象徴するものだ。
同社はEV事業の本格的発進を期して今年４月、本社兼ショールームを東京都港区赤坂４-９-25新東洋赤坂ビル１Ｆに移転した。
「低価格、高品質のEVをより多くの人に提供していきたい」（孫社長）とのポリシーを掲げる同社の動向が注目される。
東京都北区は東京23区の北部に位置する特別区だ。 南北に細長い形状で、面積は23区中11番目の約21平方キロメートル。人口は約36万人だ。
この北区の中にある鉄道駅は赤羽、王子など16駅。 したがって北区の駐輪場・放置自転車対策は、この16駅周辺のエリアを中心として推進されてきた。
北区の自転車政策を取材した。