前号に引き続き、浜田誠也氏にインタビューした。同氏は「超小型モビリティの可能性」について多岐にわたる考察を語ってくれたが、 とりわけ強調したのはゾーン別移動手段の構築だ。人々が安心して暮らせる、シームレスに移動できるまちづくりを目指す中で 超小型電動モビリティの活用を考えていくべきだとする持論には説得力がある。
浜田氏は地域の特性に適合したまちづくりを推進していくには国、地方自治体のビジョン、実行力、 さらには官民協働体制の構築が不可欠であることも力説した。
短期連載インタビュー「超小型電動モビリティの可能性」の第2弾をお届けしたい。
トヨタ車体(本社・愛知県刈谷市、増井敬二社長)は、超小型EV「COMS(コムス)」のさらなる普及を目指す。
人に、環境に優しい超小型電動自動車「コムス」は発売以来、次世代モビリティとしてさまざまな話題を提供してきたが、 2代目モデルは2022年7月で発売10周年を迎える。EVシフトが加速する中、節目の年に突入した「コムス」─。 トヨタ車体は2021年3月に発足させた「コムス」専用の新設部署「ZEM」を拠点として、新たな仕掛けを展開していく構えだ。
「ZEM」のチーフエンジニアを務める浅原広宣氏、「ZEM」主担当員の加藤秀人氏にインタビューした。
分野、カテゴリーを問わず、あらゆる業界で注目されるのはリーディングカンパニーの存在だ。 牽引者の志、スタンス、業績がその業界の方向性を大きく左右することは間違いない。 日本のシェアサイクルが本格的に普及していくのか否かを展望する時、注視すべきは やはりドコモ・バイクシェアの動向だろう。
2020年度に黒字化を果たした同社はさらなる飛躍を期し、新たなサービス体制の構築に注力中だ。 代表取締役社長に就任して半年が経過した武岡雅則氏に2022年ドコモ・バイクシェアの目標と活動方針、 そしてシェアサイクル業界の展望を聞いた。
長引くコロナ禍は日本経済を直撃し、厳しいダメージを与えている。 駐車場業界も例外でなく、業界トップのパーク24(本社・東京都品川区、西川光一社長)も2021年10月期決算では 2期連続の減収減益を余儀なくされた。しかしながら移動制限の解除とともに、昨年後半からはサービスの稼働は回復基調にある。
24時間無人時間貸し駐車場「タイムズ」を展開するパーク24の先進的取り組みは定評あるところで、 EVシフトに対応するパーク&チャージの動向が注目される。
同社経営企画本部コーポレートコミュニケーション部・渡邉倫也氏、同モビリティ研究所東日本グループ・三輪輝氏にインタビューした。
「BICYCLE-E·MOBILITY CITY EXPO 2022~自転車・電動モビリティまちづくり博~in 東京ドームシティ・プリズムホール」は 5月18日(水)・19日(木)の両日、東京都文京区後楽1丁目の東京ドームシティ・プリズムホールで開催される。
展示会の主力テーマは“自転車・電動モビリティを利活用したまちづくりの推進”で、新たな交通社会の創造、 環境未来都市の構築を目指したエキサイティングなイベントとなる。